ファイナンシャルプランナー資格情報項目一覧
- 仕事内容
- ファイナンシャルプランナーの系統 ファイナンシャルプランナーという資格とその種類 銀行業務検定協会のFA資格と日本FA協会のFP資格制度 AFP資格・CFP資格・FP技能士の概要 資格価値・求められる条件・将来性 ....More
- AFP・CFP資格
- AFP資格（FP普通資格）の概要とAFP資格取得の手順 AFP認定研修の学習課目と内容 AFP認定研修修了までの流れと試験範囲・出題形式 AFP資格審査試験の試験日程から合格発表、手続き、試験状況 CFP資格の認定基準とCFP資格審査試験の概要 ....More
- FP技能士
- FP技能検定の概要と受験資格と試験実施団体の選び方 3級FP技能士試験範囲と出題形式、試験から合格発表まで 2級FP技能士の試験範囲と出題形式 2級FP技能士の試験日程から合格発表まで 1級FP技能士試験範囲と出題形式、試験から合格発表まで ....More
- ファイナンシャルプランナーになる
- 教育機関の選び方と教育訓練給付制度の活用方法 試験合格に必要な総学習時間と試験合格までの学習期間 基本的な学習パターンと学習法 公開模試へ参加するメリット FP資格試験に備えての注意点とテクニック ....More
- 2級FP技能検定
- 2級FP技能検定の攻略ポイントと提案書の作成 ライフプランニングと資金計画の学習のポイント ライフプランニングと資金計画で学習する制度と試験範囲 リスク管理・金融資産運用・ﾀｯｸｽﾌﾟﾗﾝﾆﾝｸﾞの主な試験範囲 不動産、相続・事業継承の主な試験範囲 ....More
- 試験合格後
- FP試験合格後の手続きと資格取得後に注意すること 企業内FP・独立系FPを目指す 資格取得後のさらなるステップアップ、求人情報の集め方 ....More
資格取得後のさらなるステップアップ、求人情報の集め方
FP資格を取得して、第一目標を達成したなら、さらに別の資格にチャレンジするのもよいでしょう。ファイナンシャルプランナーとしての知識をより深めたい人は、2級FP技能士から1級FP技能士へ、AFP資格からCFP資格へというように上級資格を目指すとよいでしょう。ファイナンシャルプランナーとして専門分野を確立したいのであれば、税理士、社会保険労務士、宅地建物取引主任者などの資格取得を目指すという選択肢もあります。関連資格の取得は、専門分野の知識、技術や、仕事の幅を広げる意味でも有効ですので是非他の資格にも挑戦しましょう。
FP資格を生かすために、出来る限り多くの情報を収集しましょう。自分の希望に合った職場を探すように努力しましょう。求人情報の集め方には「求人情報誌」「インターネットのホームページ」「ハローワーク（公共職業安定所）」などを利用して資格を行かせる企業を探すのがよいでしょう。あとは、知人やファイナンシャルプランナーの先輩に相談したり、AFP認定研修の講座を受けたところに進路相談の窓口がある場合は利用してみるのがよいでしょう。
FP試験合格後の手続きと資格取得後に注意すること
2級FP技能士は、2級FP技能検定の学科・実技の両試験に合格すれば自動的に資格を取得出来ます。AFP資格は、AFP認定研修の修了と日本FP協会への登録が必要です。登録期限は、2級FP技能検定の学科・実技の両試験合格後の翌々年度末で、登録手続きとAFP資格の維持には「入会金」と「年会費（ライセンス）」も必要です。AFP登録者には、日本FP協会発行の「AFP認定証（FP普通資格認定証）」が交付されその時点ではじめてAFP資格を取得したことになります。
AFP資格は、一般低な認定資格とは異なり、資格更新制度（ライセンス制度）が導入されています。この資格更新制度とは、AFP資格取得者に日本FP協会の定める継続教育を義務付け、2年ごとに資格を更新させるというシステムです。つまり、2級FP技能検定に合格、登録した人に対して期限付の「AFPライセンス」を発行するということです。ファイナンシャルプランナーとして、日々変化する金融情勢などに対応し、顧客のニーズに応えていくためには必要な制度といえます。
企業内FP・独立系FPを目指す
FP資格は、銀行や保険、証券会社等の金融機関をはじめ、不動産、建設会社、商社の財務部門などへの就職、転職を目指す人にとって、有利なアピール材料の1つです。ただし、資格取得が即採用に直結するわけではありません。金融機関にとってはFP資格は必須資格と位置付けられており、一般職を含む多くの社員がすでにFP資格を取得しているからです。企業内FPとして活躍するには、FP資格の他に営業力や企画力、折衝力など、資格以外にアピールできる実力も身につけておく必要があるでしょう。
独立系FPに対するニーズは多いのですが、銀行や保険会社などが無料でFP業務を行っているので独立開業するには難しい面があります。独立開業を成功させるには、企業系FPや独立系FP会社に所属して経験を積み、FPとしてのスキルや専門分野を身に付けてからというのが前提です。そして多用な顧客のニーズに応えるために、税理士や不動産業者など、外部の専門家とのネットワークの構築も必要不可欠です。